米国勢調査局 2025 通年 貿易総額 全23中12位

米国とインド の貿易 ― 輸出・輸入・貿易収支(米国勢調査) / India

1,491億ドル貿易総額 ・全世界合計の2.7%
454億ドル輸出(対米国→相手国)
1,038億ドル輸入(相手国→米国)
−584億ドル貿易収支・(輸入が輸出を上回る=米国側の赤字)

2025年の米国とインドの財の貿易は総額 約1,491.31億ドル(全米12位/23)・世界合計の2.7%。米国の貿易赤字(約584.22億ドル)です。

輸出は約453.54億ドル、輸入は約1,037.76億ドル、貿易収支は−約584.22億ドル(米国の輸入超過)。

この相手国に対して、米国は輸入が輸出を上回っています。

医薬品・宝飾・機械などの取引が中心。経済規模の拡大とともに存在感が増す。

貿易額(年)

  • 輸出(対米国→相手国)454億ドル (米国→相手国の総輸出)
  • 輸入(相手国→米国)1,038億ドル (相手国→米国の一般輸入)
  • 貿易収支−584億ドル (輸入が輸出を上回る=米国側の赤字)
  • 貿易総額1,491億ドル (全世界合計の2.7%)

年次の推移(過去12年)

米国とインドの財の貿易は2014〜2025年で約123%増加(約668.57億ドル→約1,491.31億ドル)。直近年は米国の赤字です。

201420162018202020222024

輸出(対米国→相手国) 輸入(相手国→米国)

輸出(対米国→相手国) 輸入(相手国→米国) 貿易収支 貿易総額
2025 454億ドル 1,038億ドル −584億ドル 1,491億ドル
2024 416億ドル 873億ドル −457億ドル 1,289億ドル
2023 406億ドル 835億ドル −430億ドル 1,241億ドル
2022 468億ドル 855億ドル −387億ドル 1,323億ドル
2021 398億ドル 733億ドル −335億ドル 1,131億ドル
2020 271億ドル 513億ドル −242億ドル 783億ドル
2019 342億ドル 579億ドル −237億ドル 921億ドル
2018 332億ドル 542億ドル −211億ドル 874億ドル
2017 256億ドル 485億ドル −229億ドル 742億ドル
2016 216億ドル 460億ドル −244億ドル 677億ドル
2015 215億ドル 448億ドル −233億ドル 662億ドル
2014 215億ドル 454億ドル −239億ドル 669億ドル

各年は通年(1〜12月)の合計。出典:U.S. Census Bureau 外国貿易統計(財の貿易)。統計は改定されることがあります。

インド との主要品目(HS分類)

当該国との貿易総額(輸出+輸入)が大きい品目章の順。解説のある章は品目ページへ。数値は直近の通年合計。

品目(HS章) 貿易総額 輸出 輸入
85 電気機器・電子機器 326億ドル 25億ドル 301億ドル
27 鉱物性燃料・石油 173億ドル 140億ドル 33億ドル
30 医薬品 158億ドル 8億ドル 151億ドル
71 真珠・貴石・貴金属・貨幣 111億ドル 47億ドル 64億ドル
84 機械類・原子炉・ボイラー 111億ドル 38億ドル 73億ドル
29 有機化学品 56億ドル 15億ドル 41億ドル
88 航空機・宇宙機 31億ドル 29億ドル 3億ドル
90 光学・医療・精密機器 30億ドル 22億ドル 9億ドル
63 その他の繊維製品・中古衣料 30億ドル 1億ドル 29億ドル
73 鉄鋼製品 30億ドル 3億ドル 27億ドル
87 自動車等(鉄道用を除く車両) 28億ドル 5億ドル 23億ドル
98 特別分類規定 27億ドル 11億ドル 16億ドル

品目別 →

この数字について

数値は U.S. Census Bureau の外国貿易統計に基づく、財(モノ)の貿易の国別集計です。輸出は総輸出額、輸入は一般輸入額(米国に到着した輸入)で、いずれも直近で利用可能な暦年(1〜12月)の通年合計。貿易収支は輸出から輸入を差し引いた値で、プラスなら米国側の黒字です。統計は改定されることがあり、サービス(旅行・知財使用料など)の貿易は含みません。

出典(一次情報)

本記事は下記の米国公式データに基づく独自の整理です。正確・最新の内容は公式をご確認ください。

This product uses the Census Bureau Data API but is not endorsed or certified by the Census Bureau.

免責: 本サイトは各公式データソースをもとに独自に要約・分類したものです。最新・正確な情報は必ず公式ソースをご確認ください。金融・医療・法務・セキュリティに関する内容は情報整理であり、助言ではありません。本サイトは米国政府の公式サイトではありません。